日本は、これまでに幾度も大きな地震を経験してきました。そのため、これから暮らす家選びにおいては「何よりも耐震性を重視したい」と考える人も多いのではないでしょうか。
地震に強い家を建てるには、家づくりを始める段階から、耐震基準や耐震等級について理解を深めておく必要があります。この記事では、新耐震基準はいつから適用されているのか、旧耐震基準との違い、耐震等級との関係性、耐震性が高い家で暮らすためにできる工夫などを、「住まいのアトリエ 井上一級建築士事務所」の井上恵子さんに伺いました。ぜひ参考にしてください。
新耐震基準とは？旧耐震基準と現行耐震基準との違いは？
耐震基準は、大きく分けて、以下3つの時期に分けられます。
- 旧耐震基準（1950年施行）
- 新耐震基準（1981年施行）
- 現行耐震基準（2000年施行）
「そもそも耐震基準は、1950年に建築基準法が制定されたときに、建物の耐震性について初めて定められた基準です。その後は大震災を経るごとに改正され続けており、特に1981年5月31日までに建築確認申請を受けた建物は『旧耐震基準』、翌日以降は『新耐震基準』が適用され、明確に区別されています」（井上さん／以下同）
その後、1995年の阪神・淡路大震災の被害をきっかけに、さらに耐震基準を見直すこととなり、2000年に『現行耐震基準』へと改正されました。ここでは、それぞれの耐震基準について詳しく解説します。
旧耐震基準（1950年施行）
旧耐震基準とは、1950年に制定された建築基準法から1981年5月31日まで適用されていた耐震基準を指します。旧耐震基準では、「建物が震度5強程度の地震に対して倒壊しない、仮に倒壊したとしても補強をすれば生活が可能な構造基準」と設定されました。
旧耐震基準の中でも、1971年には、鉄筋コンクリート造の建物に対する規定が改定されています。この改定は、1968年に発生した十勝沖地震から得た教訓をもとに行われたもので、主に、鉄筋コンクリート造の建物におけるせん断補強基準の強化が行われました。より大きな地震に耐え得る構造の実現が求められるようになったのです。
また、木造住宅では独立基礎から、連続したコンクリート造の布基礎にすることと規定されました。
新耐震基準（1981年施行）
新耐震基準とは、1981（昭和56）年6月1日に施行された耐震基準を指します。1978年に発生した宮城県沖地震の甚大な被害を受けて改定が行われました。
「新耐震基準と旧耐震基準の最も大きな違いは、震度6以上の地震に対する規定の有無です。新耐震基準は、旧耐震基準では定められていなかった震度6～7程度の地震でも建物が崩れ落ちないような設計が求められます」
また新耐震基準では、一次設計と二次設計の二段階で耐震チェックが行われるようになりました。一次設計では、上表の震度5程度の地震に耐え得るための許容応力度計算を、二次設計では、震度6強程度の地震に対して、建物が損傷しても人命が守られるための保有水平耐力などの計算が行われます。
ただし、そもそも耐震基準は『命を守るための最低限度の基準』であり、建物がまったく損壊しないことを想定しているわけではありません」
建築基準法で確保が目的とされているものは、あくまでも人の命や健康です。そのため、新耐震基準に適合していたとしても、地震後に建物が住み続けられるかは保証されていないことを理解しておきましょう。
現行耐震基準（2000年施行）
1995年の阪神・淡路大震災での教訓を受けて、2000年6月1日に建築基準法の改正が行われました。このときに施行された基準は「現行耐震基準」と呼ばれています。
特に木造住宅の耐震性向上が重視され、基準が大幅に見直されました。震度6強から7の地震でも倒壊せず、震度5強程度では損傷しない壁量が求められ、耐力壁の配置バランスについても具体的な計算方法が規定されたのです。
さらに、柱や筋交いをしっかり固定するため、接合部の金物を使うことが明確化され、構造全体の強度が向上しました。加えて、地盤の耐力に基づいた基礎構造が義務付けられたことで、木造住宅を建てるときには地盤調査が必須となっています。
2000年の改正により、木造住宅の耐震性能は大きく強化され、将来的な地震に対する安全性が高められたのです。
これから新築される家は全て新耐震
家を新築するときには、最新の建築基準法に沿う必要があります。そのためこれから家を建てる場合は、全て新耐震基準を満たさなくてはなりません。このことから、新耐震基準かどうかが問題になるのは、主に中古住宅を購入するときです。
旧耐震基準で建てられた家を購入する場合、不動産会社は耐震診断の記録の有無などについて調査・説明の義務があります。旧耐震基準と新耐震基準のどちらで建てられているかについては不動産会社が必ず把握しているので、担当者に確認するとよいでしょう。
「近年震度6を超える大きな地震が増えています。今後も予見されていることを考えると、中古住宅を選ぶ際には新耐震基準の家か、もし旧耐震時代の家でも耐震診断を受けて必要な耐震補強を済ませた物件を選ぶようにしてください。
なお木造住宅に関しては、2000年にも大きな基準変更がありました。木造の中古住宅を購入するのであれば、2000年以降に建てられた家を選ぶとより安心です」
新耐震基準と耐震等級の関係は？
耐震等級とは、2000年4月1日に施行された品確法（住宅の品質確保の促進などに関する法律）が定める「住宅性能表示制度」に基づく耐震性を示す指標です。
新耐震基準と耐震等級の違いは、耐震基準が人命を守る基準であるのに対し、耐震等級は人命に加えて建物自体を守ることも目的として定められている点です。
「耐震等級1であっても、建築基準法が定める基準を満たす最低限度の耐震性を備えています。しかし建築基準法が定める耐震基準は命と財産を守る最低限の基準であり、大地震が発生したときに、崩れ落ちはしないものの大きなヒビが入ったり、家が傾いたりなど大きなダメージを受け、その後住めなくなる可能性はあるでしょう。
命を守れても家が壊れて住めなくなっては困る、と考えるのであれば、耐震等級をより高めること、もし可能であれば等級3程度の耐震性能を持つ家にすることをおすすめします」
耐震性が高い家で暮らすためにできる工夫は？
家の購入を検討するに際し「できるだけ耐震性が高い家で暮らしたい」と考える時には、どのような工夫ができるのでしょうか？
地震に強い土地を選ぶ
家の購入に際して耐震性を重視する場合、新築であっても中古住宅であっても、まずは地震に強い土地を選ぶことが重要です。いくら家自体の耐震性を高めても、その土地の地盤自体が地震に弱ければ、影響を受けざるを得ないためです。
「土地選びに際しては、ハザードマップを見ると『液状化しやすい』『地震の揺れが大きくなる』といったことが分かります。国土交通省のハザードマップと自治体が出しているハザードマップの両方を確認するとよいでしょう。併せて水害や土砂災害など他の自然災害の危険性についても調べ、危険度の高い土地は選ばないようにしましょう。
また、近辺のエリアを実際に自分の足で歩いてみて、電柱が傾いていないか、塀にヒビが入っていないかなどを確認することで、自分の土地を含む近辺エリアの地盤の強さが分かります」
ハザードマップについてもっと詳しく→
ハザードマップポータルサイト
中古住宅購入よりも新築を検討する
耐震性をより重視するのであれば、中古住宅の購入ではなく新築を検討してはどうでしょうか。家を新築する際にはその時点で最新の耐震基準に適合していることはもちろん、より高い耐震等級の家を建てることもできるからです。
「ただし家の耐震性は、地盤はもちろん施工の良し悪しによっても影響を受けます。新築住宅であってもきちんと施工されなければ、頑丈な土地にしっかり建てられきちんとメンテナンスされてきた中古住宅より、耐震性が劣ることも考えられます。そのため、施工会社選びは重要です」
構造・工法の特徴を知って選ぶ
住宅の構造や工法には多様な種類があり、地震に対する特性も異なります。住宅の主な構造3つと、それぞれの構造の特徴、メリット・デメリットは下表を確認してください。
| 木造 | 鉄骨造 | RC造 | |
|---|---|---|---|
| 特徴 | ・軽くしなやかで地震の揺れをある程度吸収する ・筋交いや耐力壁などにより強度を持たせる構造 |
・靭性（じんせい）のある鉄や鋼によって地震に耐える構造 | ・圧縮力に強いコンクリートと引張力に強い鉄筋の長所を生かした構造 |
| メリット | ・建築コストが比較的安価 ・住宅自体が軽いため、地盤に負担がかかりにくい ・間取りの自由度が高く増改築にも対応しやすい |
・工期が短い ・性能が安定している ・間取りの自由度が高い |
・耐久性が高い ・地震と火災に強い |
| デメリット | ・湿気やシロアリへの対策が必要 ・遮音性が低い ・耐久性を維持するための適切な施工とメンテナンスが欠かせない |
・火災発生時に倒壊の恐れがある ・建物が重いため、地盤改良が必要になる可能性がある |
・建築コストが高い ・建物が重いため、地盤改良が必要になる可能性がある ・工期が長い |
住宅の構造によって、耐震性以外でも間取りや性能のメリット・デメリットがあるので、自身の予算やライフスタイル、建築地なども考慮して選びましょう。
免震・制振構造を導入している建築会社を選ぶ
「家の耐震性を重視する場合は、制振構造や免震構造などの導入も検討してみましょう。
耐震が壁や柱の補強などにより建物そのものを頑丈にするのに対し、制振構造はダンパーなどの揺れを吸収する装置を設置し振動を抑え、免震構造は建物と地面の間に免震装置を入れて家に振動を伝えないよう工夫します。
地震による損傷を受けない可能性が高くなるので、耐震に加え、制振構造や免震構造を扱っている建築会社も視野に入れてみてください」
耐震等級を上げる
新築住宅の耐震性を高めたい場合は、耐震等級を上げるのも方法の1つです。
「耐震等級1であっても、建築基準法が定める基準を満たす最低限度の耐震性を備えています。しかし建築基準法が定める耐震基準は命と財産を守る最低限の基準であり、大地震が発生したとき、崩れ落ちはしないものの大きなヒビが入ったり、家が傾く、など大きなダメージを受けその後住めなくなる可能性はあります。
命を守れても家が壊れて住めなくなっては困ると考えるのであれば、耐震等級をより高めること、もし可能であれば等級3程度の耐震性能を持つ家にすることをおすすめします」
耐震等級3を取得すると、耐震性の高さから地震の損傷を最小限に抑えられることが最大のメリットです。損傷が少なくて済むため、震度6強程度の地震が起きた場合でも倒壊を免れ、家に住み続けられる可能性は高いといえます。
加えて、住宅ローンの金利優遇や地震保険の最大50％割引が受けられ、経済的にもメリットがあります。ただし、耐震等級を上げると、建築材料が増えることや手間と時間がかかるため、建築コストが高くなりがちです。
また、耐震等級3を取得するには、それを前提に設計や建築計画を進める必要があります。設計の段階で建築会社や設計事務所に相談しましょう。
地震に強い間取りや家の形を意識する
新築住宅の耐震性を高めるには、地震に強い間取りや家の形を意識することも重要です。
まず、耐力壁の量や配置のバランスを検討しましょう。耐力壁とは、建物に水平方向の力が加わったときに耐えられるように補強された壁のことです。
耐力壁を建物の中に、バランスよく配置することで、どの方向からの揺れにも対応できる家になります。
また、上階で生じた力を地盤へスムーズに逃がせるよう、上下階の柱や壁をそろえて配置するのも大切です。
耐震性を重視！ 最新の耐震基準で注文住宅を建てた先輩たちの実例を紹介
実際に耐震性を重視して建てられた家の実例を紹介します。
【Case1】耐震性はもちろんデザインも性能も妥協せずつくり上げた新居
家計のことや子どもができたときなど将来を考え、家づくりへと動き出した愛知県のSさん夫妻。耐震性能が高く建築後の安心感がある会社に建築を依頼しました。太陽光発電に加え蓄電池も導入したので、停電時でも電気が使えます。壁紙はサンプルを100枚近く取り寄せ選ぶなど、耐震性だけでなくデザインにもこだわった住まいが完成し、心から満足しているそうです。
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将来をイメージしてつくり上げた、仕切りのない28畳のLDKが魅力の家
【Case2】この先起こり得る大きな地震に備え注文住宅を選択
当初は建売住宅やマンションも視野に入れていたものの、今後起こり得る大きな地震に備え『安心して住める耐震性能が高い家がいい』と注文住宅を選んだSさん夫妻。スーモカウンターから紹介された3社の中から、耐震ダンパーを取り入れている会社に建築を依頼しました。水回りの使いやすさや収納の配置、家事動線などにこだわった家づくりに成功しています。
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ずっと家賃を支払い続けるよりも自分たちの家を持ちたくて
【Case3】耐震性を高めた家は断熱性と気密性も抜群
耐震性と住環境を優先して家づくりを進めた事例です。スーモカウンターで紹介された建築会社に横浜市内の土地を勧められ購入。躯体（くたい）には制振用ダンパーを設置し、耐震性を高めました。窓には全て3重サッシを採用したので、冬でも暖房なしで過ごせるほどに断熱性や気密性も抜群です。
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駅遠ながら住環境を優先。吹抜けのリビングを2歳の娘が干し芋を持って走り回る“圧迫感”がない家
【Case4】耐震性に信頼がおける建築会社で建てた耐震等級3の家
実家が木造だったため「木造の平屋で耐震性が高い家」を希望し、建築会社を探したFさん夫妻。施工した全ての住宅の構造計算を行い、耐震等級3の家を建設できる会社に建築を依頼しました。自分たちで描いたプランを建築士に見てもらい、耐震等級3に認定されるためのアドバイスをもらうなど、一緒に家づくりを進めたそうです。
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ヒノキの梁が清々しい、ロフト付きの平屋
【Case5】コストを抑えつつ地震に強い家を希望し建てた二世帯住宅
いつか親と暮らすために二世帯住宅を希望したNさん。玄関が別になった地震に強い二世帯住宅を、コストを抑えて建てたいとスーモカウンターで相談し、標準仕様が耐震等級3の建築会社を選びました。この会社は耐震性だけでなく、住宅性能や住宅設備についても標準仕様のレベルが高いのが特徴で、「いい工務店に出会えたことが、今の満足につながっている」そうです。
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駅から近い便利な家に友人たちを招いて一緒に料理とお酒を楽しめる暮らし
【Case6】耐震性を重視して2×4を選択
妻の実家の建て替えを検討していたNさん夫婦。偶然立ち寄ったスーモカウンターで親身な対応に後押しされ、家づくりの計画が加速していったそうです。
阪神・淡路大震災の経験から、Nさん夫婦は地震に強い家づくりを重視。「耐震性と断熱性の高い家」という条件のもと、スーモカウンター担当者から6社を紹介してもらいました。
モデルハウスの見学や面談のアポイント、断りもスーモカウンターの担当者を通じて行い、最終的に1社の建築会社に決定しました。
地震に強い家にするために、壁が建物を支える「ツーバイフォー工法」を採用。大阪北部地震でも揺れをほとんど感じなかったことから、安心して生活できる家に満足しているとのことです。
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耐震と断熱にこだわり、老後の将来を見据えた家
【Case7】最新のダンバーを8本設置
団地暮らしでの不満を解消するため、注文住宅を検討し始めたNさん夫妻。マンション派だった妻も、スーモカウンターで一戸建てのメンテナンスの事情を聞くうちに「一戸建てもいいかな」と考えが変わったそうです。紹介された4社の中から、間取り提案と営業の対応力があった1社に決めました。
Nさん夫妻の新居には、日本とドイツのメーカーが共同開発した最新の制震装置を採用。壁内に設置された計8本のダンパーが地震時の揺れを効果的に抑え、震度5弱の地震でもほとんど揺れを感じなかったといいます。地震対策を施し、家族全員が安心して暮らせる家を実現しました。
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夫は念願のオーディオシステム、妻は快適な家事動線を手に入れた「夫婦にとって快適」な新居
【Case8】必要な柱を生かしたパソコンスペース
Hさん夫妻が家づくりをスタートしたのは、家賃の負担や子どもの成長を考慮したことがきっかけでした。インターネットでスーモのローンシミュレーションをしたときにスーモカウンターの存在を知り、無料相談を受けました。
耐震性とローコストを重視していると希望を伝えた結果、4社を紹介されたそうです。その中で、耐震性の高い家を建てられる会社で、担当者の人柄がよかったことからスムーズに土地と建築会社を決定できました。
LDKの青い柱は、制震性能を確保するために必要だったことから、それを生かしてパソコンスペースをつくったのだそう。建築会社に依頼して店舗用のクロスも見せてもらい、好みのデザインと耐震性を両立した住まいが完成しました。
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耐震性と間取りにはこだわりつつも、大胆にカスタマイズした遊び心あふれる住まい
【Case9】地震の経験から一戸建てをチョイス
マンションの9階に住んでいたTさん夫妻。熊本地震での揺れを経験したことをきっかけに、一戸建てを考え始めたそうです。何から始めるべきか分からず悩んでいる中で、スーモカウンターの存在を知ったことから家づくりを始めました。
4社を紹介され、予算や提案内容をもとに検討を進めましたが、最終的には営業担当者の人柄が決め手となり建築会社が決まりました。
一戸建ては出入り口までが近く、万が一の地震のときにもマンションよりも避難しやすいのがメリットです。また、道路に面しているため、救急車や消防車などの救助車両もアクセスしやすいことも安心につながりますね。
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平屋のように暮らしやすく、家族に一体感がうまれる家
中古なら2000年以降の住宅、新築なら耐震等級3の家を検討しよう
最後にあらためて井上さんに、地震を想定した家選びについて伺いました。
「日本では南海トラフなど、今後大きな地震の襲来が高い確率で予見されています。より耐震性能が高い住まいを希望する場合は、施主の意向を反映しやすい注文住宅で新築すれば、地震や他の災害に強い土地を選んだ上で耐震性にこだわった家づくりができます。その際、可能であるなら耐震等級はできるだけ3まで高めることを検討していただきたいですね」
スーモカウンターに相談してみよう
「地震に強い土地選びからサポートしてもらえる建築会社は？」「耐震等級3が標準仕様の工務店を知りたい」など、住まいづくりについて疑問や悩みがある人は、ぜひスーモカウンターに相談してみてください。スーモカウンターでは、ご希望を伺った上で、かなえてくれそうな依頼先を提案・紹介します。
無料の個別相談の他、「はじめての注文住宅講座」や「ハウスメーカー・工務店 選び方講座」など、家づくりの段取りや会社選びのポイントなどを学べる無料の家づくり講座も利用できます。ぜひ問い合わせてみてください。
取材・執筆／佐藤カイ（りんかく）、SUUMO編集部
イラスト／村林タカノブ
住まいのアトリエ 井上一級建築士事務所 所長。一級建築士、インテリアプランナー。 大学非常勤講師として「住宅リフォーム計画」「キッチンデザイン論」を担当
